ベラジョンカジノの新しい魅力

ベラジョンカジノは公的に運営ライセンスを取得し、合法的にサイト運営しています。またベラジョンカジノにはVJグループアフィリエイトというカジノサイトとは別にベラジョンカジノに関わるサイトを立ち上げています。その文面にはオンラインカジノの立ち位置について以下の様に述べています。

• 日本国外を拠点としている
• 公的なライセンスを持っている
• 海外のサーバーを使用している

ベラジョンカジノのサイトは全て日本語でできていてサポートも純日本人を雇用しています。なので遊ぶ側としてはまるで日本で運営しているかのような感覚になります。ですが運営や社員雇用、提携ゲームプロバイダー先など全てにおいて日本国内ではなく海外で行われています。

日本国外を拠点としている

日本は賭博法による厳しいギャンブルの取り締まりがあります。国内で賭博をする・賭博場の開帳をすることは禁じられています。ですがベラジョンカジノの場合は海外を拠点として運営しているため、その法律に触れないので裁くことができません。

公的なライセンスを持っている

ベラジョンカジノはオランダ領キュラソー政府が発行するライセンスを持ち、その法律に基づいて登録されています。

ライセンス取得までの道のりは決して簡単なものではなく、多額の運営費用や多くのチェック項目をパスしたりとかなりの大仕事です。オンラインカジノに関わる全てのパートナー（ソフトウェア会社やIT関連など）のイカサマ性や安全保護も定期的にチェックされています。

海外のサーバーを使用している

ベラジョンカジノの公式サイトのIPアドレスは北米にある会社クラウドフレア（Cloudflare）のサーバーを使っています。

ベラジョンカジノの安全が保障されていることは上記内容から理解ができました。ですが、もとを辿るとベラジョンカジノ・オンラインカジノそのものが違法と言われる所以は日本の法律内容にあります。オンラインカジノと賭博罪・賭博法はどのような関係なのか見てみましょう。

上記を顧客（プレイヤー）と胴元（カジノ運営会社）に当てはめると以下のような形になります。

• 「単純賭博罪と常習賭博罪」＝顧客
• 「賭博開帳利罪」＝胴元

ただしこの刑法が適応されるのは日本国内にあるネット賭博カフェなどでオンラインカジノプレイを提供している場合に限ります。従って次のような日本政府・プレイヤー・オンラインカジノの三者三様の解釈と見解の相違が生まれます。

しかし単純賭博罪にはこう記載もされています。

『刑事責任は胴元が負う義務があり、賭博者（顧客）が負う責任はある意味で付随的である』

ということは胴元も一緒に検挙せねばならない、ということになります。ですがオンラインカジノの拠点は海外、しかも公的ライセンスのもとで運営しています。この食い違いをどうやって埋めたらいいのか？刑法の整備をするしかなさそうに思えます。そもそもこの刑法は明治時代に作られているため当然現代社会においてそぐわないケースも出てくるでしょう。

記憶に新しい事件としては2022年6月山口県で起こった4630万円の給付金誤送金事件ですが、過去にも複数オンラインカジノに関係する事件が起こっています。

事件簿その1）NetBanQ事件

2016年2月に決済サービスのNetBanQの経営者が逮捕されています。理由は国内でオンカジ決済をさせることは賭博を促していることと同等であるとみなされ賭博開帳図利罪が適応されました。

直接的にオンカジ経営をしていなくても国内での賭博に携わるサービスを提供しているだけで処罰されるパターンがあるということですね。オンカジ決済会社のほとんどが海外拠点であるのも頷けます。

事件簿その2）スマートライブカジノ事件

2016年3月にオンラインカジノであるスマートカジノでプレイしていた3名の日本人が逮捕されました。プレイヤー側の逮捕事例はオンカジ業界では初の事件です。スマートカジノの拠点は英国ですが、そこに日本人ディーラーが在籍しているという理由から国内で賭博しているのと同等であるとみなされました。その後1名は裁判を起こして不起訴となり、2名は略式起訴という結果に至りました。略式起訴とは罪を認めてお金を払う行為のため犯罪に値し、前科がつきます。一方、裁判を起こした一人はコールグリーン法律事務所の津田岳宏氏の弁護によって勝訴しました。

年事件簿その3）ドリームカジノ事件

2016年6月にドリームカジノの運営者5名が逮捕されています。ドリームカジノはキュラソーライセンスを取得済みと公式サイトに記載がありましたが実際にはサーバーだけが英国にあり、カジノ運営は大阪市内で行っていたということです。この事件に関してはプレイヤーの逮捕者は0、警察から警告のみ受けただけで済んでいます。

上記の事件簿でお分かりのように、危険なオンラインカジノの見分け方として以下に注意することが大切です。以下のポイントに加え、オンラインカジノの安全性を判断する基準やポイントについての記事も参考にしてみてください。

日本国内で運営している

国内経営はご法度です。それでも日本にはあの手この手を使ってインカジや闇カジがはびこっているのでユーザー側がきちんと判断する目を持つ必要があります。オンラインカジノで遊ぶ際にはしっかり事前調査をしてから登録しましょう。

サイト上にライセンス表記や解説がない

合法のオンラインカジノサイトには必ずカジノライセンスに関して触れています。カジノライセンスは特定の国の政府が発行しています。最も信頼性の高いライセンスの代表例を紹介します。

• キュラソー（Curacao eGaming License Verification）
• ジブラルタル（Remote Gambling, HM Government of Gibraltar）
• イギリス（The Gambling Commission）
• マルタ（Malta Gaming Authority）
• マン島（Gambling Supervision Commission）
• カナワケ（Kahnawake Gaming Commision）
• フィリピン（PAGCOR）

第三者機関に関する記載がない

オンラインカジノではユーザーや運営側によるイカサマや不正行為ができないように第三者機関に監査を委ねています。これにより信頼性が高まり安全にプレイできる環境作りをしています。以下は第三者機関の一例です。

• TST (Technical System Testing)
• eCOGRA
• GBGA
• GameCare
• GambleAware
• Gambling Therapy
• Gamblers Anonymous
• GLI (Gaming Laboratories International)
• iTech Labs
• TüV Rheinland

主にゲームシステムの試験や、技術、安全性を認定することが第三者機関の役目です。

ベラジョンカジノでは次の行為が禁止されています。禁じられたプレイをするとたとえ意図的ではないとしても処罰が下されます。アカウントの凍結・停止、追放などに罰せられ、ケースによっては裁判沙汰になる可能性があるので十分に気をつけて下さい。

またベラジョンカジノの勝利金から得た収益は一時所得にあたります。そのため年間50万円以上の利益を得た場合は確定申告をする必要があります。納税する際には税務署を通した方がスムーズに事が運びます。

結果としてベラジョンカジノは今のところ違法ではないということがわかりました。ですが日本国内にきちんとした法が定まっていないということは運営元やプレイヤーに混乱を招きます。この昨今オンラインカジノ業界は増々肥大してきています。ましてや国内に地上カジノを作ろうとしている今、早期の法の整備が求められます。現段階においては自分を守るために紹介してきた違法行為はせず、ベラジョンカジノの規約にのっとった形で楽しくプレイをしていきましょう。